肥満、喫煙、飲酒、または他の薬物乱用による死亡のように回避可能な死亡の主要なマーカーは、一般的には青年期後半から成人早期に存在していることから、これらのマーカーの一因となる心理学的または精神医学的疾患に対する介入はできる限り早期に始めるべきであることが示唆される、とArchives
of Pediatrics and Adolescent Medicine 1月号に掲載された。研究者らは青年早期から追跡を続けている米国の若年成人14,000人以上のデータを解析した。対象者は定期的に、食事、運動不足、肥満、喫煙、薬物使用、大量飲酒、暴力、性と生殖に関する健康、および精神衛生に関するアンケートに回答した。ほぼ全ての人種および民族群において、食事、運動レベル、体重、喫煙、飲酒、違法薬剤使用、性行為感染症の確率は、成人期に近付くほど悪化した。さらに長期の傾向を調査するために、彼らは現在もフォローされている。
新たなスタディの結果、memantineは中等度から重度のアルツハイマー病の症状に対して少なくとも一年間は有効であることが示された、とArchives
of Neurology 1月号に掲載された。今回のスタディは、2003年春にNew England Journal
of Medicineに掲載され、米国においてmemantineの認可に導いた、252人を対象とした28週間の厳密なスタディの、オープンラベル拡大版である(前回プラセボを内服した患者にも実薬を投与した)。今回のスタディは175人を対象とし、さらに24週間期間を延長した:前回のスタディでは80人がプラセボを投与され、その他の者はmemantineを投与された。プラセボからmemantineに内服を変更された者は、日常生活動作能力および認知能力の低下速度が、前回の低下速度と比較し有意に遅延した。また、全体の能力や行動を評価するテスト(介護者が入力するものも含め)においても優位な有効性が認められた。Memantineを内服し続けた者は前回のスタディ期間に認められた薬剤の効果を維持した。
選択的セロトニン再取込み阻害薬の有効性の少なくとも一部は脳の重要な部位の軸索濃度の増加による、とJournal
of Neurochemistry 1月号に掲載された。研究者らはfluoxetine、選択的セロトニン再取込み増強薬tianeptine、またはdesipramineをラットに4週間投与し、セロトニン刺激の解剖学的パターンを調査した。Fluoxetineおよびtianeptineは前頭葉および頭頂葉の皮質、一部の辺縁系の皮質および皮質下のセロトニン作動性軸索濃度を増加させたが、desipramineではそれは認められなかった。単に神経伝達効果ではなくむしろ解剖学的効果により、抗うつ剤が2〜3日で完全に受容体を調節する効果を有するにもかかわらず、臨床的な有効性を認めるには通常2〜4週間を必要とするのかが説明できる可能性がある。もしこれが確認できれば、今後の研究により軸索細胞増殖因子の効果を最適とする抗うつ剤治療期間が提示されるかもしれない。
うつ病と診断された人々、特に25〜50歳に診断された者は将来的に冠動脈疾患を発症するリスクが高い、とAmerican
Journal of Preventive Medicine 12月号に掲載された。スウェーデンの家族の冠動脈疾患データベースからうつ病による初回入院44,826件(男性19,620人、女性25,206人)を検索したところ、研究者らは1,916人が後に冠動脈疾患を発症したことを認めた。広範にわたるスウェーデンの住民票記録を組み合わせることにより、リスクを年齢、性別、地理的な地域、および社会経済的地位により計算した。全ての年齢および性別を通して、うつ病と診断された者は診断されなかった者より冠動脈疾患を発症する確率が1.5倍高かった。最も若年の年齢層である25〜39歳の群では、そのリスク比は約3であった。
小児がんを有する子供の親は一般的に心的外傷後ストレス症状を治療中に発症し、その後臨床的な心的外傷後ストレス障害に進行する可能性がある、とJournal
of Clinical Oncology and the Journal of Family Psychologyに掲載された。米国の研究者らは最初の期間に、がんの治療を受けている小児の親を評価した。母親119人および父親52人中1人を除きすべてが心的外傷後ストレスの症状を有していた。次に小児がんの既往を有する青少年の両親98組を評価した(治療終了後平均5年)。子供の治療中よりも心的外傷後ストレスの症状は少なかったが、大部分の家庭においては、少なくともどちらかの親が中等度から重度の心的外傷後ストレスの兆候を有していた。同じ研究グループは以前のスタディにおいても、小児がんの既往を有する青少年の家庭の20%が少なくともどちらかの親が心的外傷後ストレス障害を有していることを見出している。